短信:2025年/5月/15日

前日<< 5月15日の短信 >>翌日

（スポーツ）日本カーリング協会は、2026年度の日本選手権を6月7-14日に横浜BUNTAIで行うと発表した。同大会は平年冬季（1‐2月）に行われているが、2026年の平年期にミラノ・コルティナ五輪が行われるため、6月にずらして行われる。2025年度の大会は平年の寒冷地ではなく、関東首都圏で初めて、横浜BUNTAIで行われ、1日2000席のチケットが大会期間中の8日間完売するなどの成功をおさめ、2026年度も同会場を使用することが決まった - 日刊スポーツ
（経済・スポーツ）阪急阪神ホールディングスは、2025年3月期決算を発表し、全体では増収増益となったが、スポーツ関連（プロ野球タイガース、甲子園球場の管理運営など）に関しては「過去最高の水準」とされている、21億円減の482億円、営業利益も11億円減の101億円で減収減益となった。タイガースの2024年度の主管試合での入場人員（72試合＝京セラドーム大阪他も含む）は2023年より9万4165人増の300万9693人で、2024年度の12チーム唯一の300万人越えとなった。このスポーツと、宝塚歌劇等も含めたエンターテインメントセグメントと呼ばれる事業も前年比0.1%（6900万円）減・825億4200万円、営業利益も19.2%（27憶1200万円）減の114億0600万円にとどまった - 中日スポーツ
（政治・スポーツ）豊橋市に建設が予定されているバスケットボール・Bリーグ開催基準を充足するアリーナ（体育館）をめぐる問題について、夏に予定される参院選との同日選で、住民投票で諮られる見通しとなった。このアリーナについては2024年11月、建設の中止を公約に訴えた、長坂尚登氏が市長選挙に当選したことから、推進派の多い市議会と対立が続いている。ほとんどの会派はこの住民投票条例案に賛成していて5月15日にも可決の見通し - FNNプライムオンライン（東海テレビ放送）

CAR3219（カー・ミニーク）フィールド（西武第2球場　2007年〈改修前〉）

（スポーツ）埼玉西武ライオンズを運営する西武ホールディングスは、所沢市のCAR3219（カー・ミニーク）フィールド（西武第2球場）にナイター設備を2027年度をめどに設置すると発表した。日中から夜間まで練習やイースタン・リーグ公式戦などの試合に取り組める環境を整え、チーム力の強化につなげるためとしている - 埼玉西武ライオンズリリース・スポーツ報知
（スポーツ）バスケットボール・Bリーグは2025-26年シーズンのオールスターゲームを2026年1月16-18日に長崎市で行うと発表した。ファン投票によって選ばれた選手によるオールスターゲームは最終の18日に長崎スタジアムシティーの体育館・ハピネスアリーナで開催するほか、長崎市内の会場周辺地域で、ダンクシュートコンテストや新たなイベントなどを計画している。Bリーグのオールスターは2025年1月に行われた2024-25シーズンの大会（船橋市）で、千葉県内に12億8000万円もの経済波及効果があったことから、長崎市での誘致はそれ以上の効果が期待されている - NHK長崎

（スポーツ・ひと）日本の大相撲・幕下で、元小結を経験した北勝富士（ほくとふじ）が、現役を引退し、今後八角部屋付き親方の年寄「大山（おおやま）」として後進の指導に当たることが発表された。北勝富士は、2015年春場所の初土俵、2016年名古屋場所で新十両、九州場所で新入幕し、小結まで昇進、2023年名古屋場所は12勝ながら豊昇龍との同点決勝戦に敗れて優勝を逃した。しかしここ最近は首や右膝の負傷に悩んでおり、今年春場所では十両で3勝にとどまり幕下陥落となり、夏場所も出場の意思を示していたが、けがが癒えず休場、そのタイミングで引退を決断した - 日刊スポーツ
（スポーツ）サッカー・J2の大分トリニータのサポーターが、5月3日のロアッソ熊本戦前に会場入りするロアッソのチームバスの運行を妨げる違反行為があったと発表し、トリニータは今回の騒動の主犯である14人を特定し、5月18日のV・ファーレン長崎戦からの主管ホームゲーム5試合、及びその期間中のアウェーを含む一連の公式戦入場を禁止する処分を課した - 超ワールドサッカー

（文化・ひと）女優・西内まりやさんが自らのSNSで5月15日、「芸能界を引退することになりました。5月いっぱいでエージェントとの契約を終了させていただきます」と発表した。理由については控えるとしているが、「今年になって身内があるトラブルを起こしている事が発覚し、その件に私自身は関与していないものの、場合によっては大きな問題になり関係各所にご迷惑が及ぶ可能性があると考え、活動を自粛していました」と述べている - スポーツニッポン
（経済）日本政府の肝いりで、2012年に国内家電メーカーなどの俗にいう「日の丸連合」として発足した液晶ディスプレーパネル製造メーカーのジャパンディスプレイは決算を発表し、11年連続赤字の782億円の最終赤字を計上、従業員約2700人の半数強に当たる1500人規模のリストラを発表した。スコット・キャロン会長兼CEO（最高経営責任者）は「全部、私の経営能力の問題であり、私の責任であります」と述べ、CEOから辞任することも併せて表明した - JNN（TBSテレビ）
（経済）いわゆる日本の3大メガバンク（都市銀行）の2024年度決算が出そろい、純利益は過去最高で、三菱UFJが1兆8629億円、三井住友が1兆1779億円で初めて1兆円規模になるなど、合計4兆円規模となった。これは日銀の利上げに伴う金利の上昇や、政府保有株の売却が追い風となったとみられるが、2025年度はいわゆる「トランプ関税」の影響があり、先行きが見通せない状態となっている - JNN（TBSテレビ）
- （上記関連）三井住友フィナンシャルグループは、傘下の三井住友カードと、ソフトバンクが、スマホ決済の提携を結ぶと発表した。三井住友カードは、2023年から「Olive（オリーブ）」という銀行・証券・保険などの総合的な金融サービスを提供しているが、今回のそれはソフトバンクが提供する「PayPay」とも連携を図ることにより、Vポイントとのポイント交換もできるようになる。2024年にはみずほフィナンシャルグループが楽天カードとの提携を結んでいることから、通信と金融の連携協力の強化が進んでいる - 読売新聞
（スポーツ）8月の全国高校野球選手権出場権をかけた沖縄県大会（6月14日開幕）について、県高野連は熱中症対策の一環として、原則として1回戦は1会場2試合/日に制限すると発表した。「球児に最大限のパフォーマンスを発揮してもらうため」で、気温が高い日中の時間の開催を控える。2回戦以後は1会場最大3試合/日のままとする。また準決勝と決勝についても開始時間を繰り上げる - 沖縄テレビ放送
（社会）出前館の配達員のアカウントを、ウズベキスタン人など、就労資格を持たない外国人約150人以上に不正に貸与し、報酬を得た可能性があるとして、警視庁は中野区の会社役員（50）やウズベキスタン人の従業員の男（24）ら4人を逮捕した。4人は2023年、出前館の配達員のアカウントを実際には登録資格がない別の人物が使うことを隠して不正作成した、私電磁的記録不正作出容疑が持たれている。通常外国人の就労登録は就労資格のある人のみとされているが、会社役員の男はSNSを通して日本人の配達員を募集し、それを悪用して無資格のウズベキスタン人らに名義貸しをしたとされ、名義を借りた男が同年に電動バイクを運転中にひき逃げ事件を起こしたことからこの問題が発覚したという - NHK首都圏

2025年5月15日の記事